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腎臓移植手術の費用

ここでは、腎臓移植手術にかかる費用について詳しくご紹介しています。健康保険や各種助成金を活用すれば、腎臓を提供される側(レシピエント)でも提供する側(ドナー)でも、大きな自己負担はありません。

移植治療にかかる費用

腎臓移植手術にかかる費用は、おおむね500万円と言われています。もちろん健康保険に加入している方は保険適用となるため、このうち自己負担額は1~3割ほど。具体的には50~150万円ほどを自己負担することとなります。
健康保険制度に加え、腎臓移植手術を受ける患者には、重度心身障害者医療費助成制度や自立支援医療(更生医療)などの助成を受けることができます。これら助成制度もフル活用した場合、実際に腎臓移植手術で患者が負担する金額は、0~5万円程度となるでしょう。
また腎臓移植では、移植を受けるほう(レシピエント)だけではなく、臓器を提供するほう(ドナー)も手術を受けることになりますが、ドナー側の手術費用についても、レシピエントの健康保険や各種助成制度でまかなうことができます。すなわち腎臓移植手術においては、レシピエント側にもドナー側にも、特に大きな自己負担はない、ということです。

献腎移植の医療費

献腎移植(亡くなった方からの腎臓提供による移植)を希望する方は、公益社団法人日本臓器移植ネットワークで、献腎移植希望の手続きを行います。登録の際にかかる費用は、新規登録料として3万円です。また、年に1回の更新料が毎年5千円かかります。
実際に献腎移植を受けた場合には、同ネットワークに対して献腎移植コーディネート料を10万円支払います。
なお、移植後3ヶ月以内に腎機能が停止した場合や、被移植者が生活保護世帯などの場合、献腎移植コーディネート料は発生しません。

 生体腎移植の医療費

生体腎移植(生存している方からの腎臓提供による移植)においては、レシピエントとドナーの双方において、検査費用、手術費用、入院費用などがかかります。ただしこれら費用は、レシピエントの健康保険や各種助成の対象となるため、双方、自己負担はほとんどありません。原則としてドナーは自己負担額ゼロとなります。
なお、何らかの事情によって移植手術まで至らなかった場合には、そこまでの検査費用に健康保険や助成が適用されず、自己負担が発生してしまうケースがあります。
また、腎臓移植のための検査と直接的には関係がないものの、手術を行ううえで必要があって行われた別途検査について、ドナー側に検査費用が請求されることがあります。費用の詳細については、事前に移植を予定している医療機関に確認するようにしましょう。

移植後の助成

腎臓移植手術を受けた後は、特定疾病療養受療証が失効します。
人工透析患者における最大の恩恵となった特定疾病療養受療証が失効することは、患者にとって大きな不安になるかも知れません。しかしながら腎移植を受けた患者は、基本的に腎不全が根治します。受療証が失効することを、前向きに捉えるべきでしょう。
ただしその一方で、身体障害者1級の認定は続きます。よって、腎移植後も引き続き、自立支援医療制度の更生医療を申請することが可能です。腎移植手術における入院費や、術後に必要となる免疫抑制剤などの費用について、自立支援医療制度を利用できることを覚えておきましょう。

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