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腎臓移植手術の費用

ここでは、腎臓移植手術にかかる費用について詳しくご紹介しています。健康保険や各種助成金を活用すれば、腎臓を提供される側(レシピエント)でも提供する側(ドナー)でも、大きな自己負担はありません。

移植治療にかかる費用

腎臓移植手術にかかる費用は、おおむね500万円と言われています。もちろん健康保険に加入している方は保険適用となるため、このうち自己負担額は1~3割ほど。具体的には50~150万円ほどを自己負担することとなります。
健康保険制度に加え、腎臓移植手術を受ける患者には、重度心身障害者医療費助成制度や自立支援医療(更生医療)などの助成を受けることができます。これら助成制度もフル活用した場合、実際に腎臓移植手術で患者が負担する金額は、0~5万円程度となるでしょう。
また腎臓移植では、移植を受けるほう(レシピエント)だけではなく、臓器を提供するほう(ドナー)も手術を受けることになりますが、ドナー側の手術費用についても、レシピエントの健康保険や各種助成制度でまかなうことができます。すなわち腎臓移植手術においては、レシピエント側にもドナー側にも、特に大きな自己負担はない、ということです。

献腎移植の医療費

献腎移植(亡くなった方からの腎臓提供による移植)を希望する方は、公益社団法人日本臓器移植ネットワークで、献腎移植希望の手続きを行います。登録の際にかかる費用は、新規登録料として3万円です。また、年に1回の更新料が毎年5千円かかります。
実際に献腎移植を受けた場合には、同ネットワークに対して献腎移植コーディネート料を10万円支払います。
なお、移植後3ヶ月以内に腎機能が停止した場合や、被移植者が生活保護世帯などの場合、献腎移植コーディネート料は発生しません。

 生体腎移植の医療費

生体腎移植(生存している方からの腎臓提供による移植)においては、レシピエントとドナーの双方において、検査費用、手術費用、入院費用などがかかります。ただしこれら費用は、レシピエントの健康保険や各種助成の対象となるため、双方、自己負担はほとんどありません。原則としてドナーは自己負担額ゼロとなります。
なお、何らかの事情によって移植手術まで至らなかった場合には、そこまでの検査費用に健康保険や助成が適用されず、自己負担が発生してしまうケースがあります。
また、腎臓移植のための検査と直接的には関係がないものの、手術を行ううえで必要があって行われた別途検査について、ドナー側に検査費用が請求されることがあります。費用の詳細については、事前に移植を予定している医療機関に確認するようにしましょう。

移植後の助成

腎臓移植手術を受けた後は、特定疾病療養受療証が失効します。
人工透析患者における最大の恩恵となった特定疾病療養受療証が失効することは、患者にとって大きな不安になるかも知れません。しかしながら腎移植を受けた患者は、基本的に腎不全が根治します。受療証が失効することを、前向きに捉えるべきでしょう。
ただしその一方で、身体障害者1級の認定は続きます。よって、腎移植後も引き続き、自立支援医療制度の更生医療を申請することが可能です。腎移植手術における入院費や、術後に必要となる免疫抑制剤などの費用について、自立支援医療制度を利用できることを覚えておきましょう。

医療費助成制度や治療法

公益社団法人 日本臓器移植ネットワークへ献腎移植希望登録

献腎移植とは、脳死・心停止した方から腎臓を提供してもらい、自分の体に移植する方法です。腎移植は、腎臓の働きを回復させる、末期の腎不全において唯一の根治治療方法です。

提供された腎臓の移植を希望する場合、「公益社団法人 日本臓器移植ネットワーク」へ献腎移植希望登録をおこなう必要があります。登録後は、自分の体に合う条件の提供者(ドナー)が現れるまで待機する必要があります。ドナーありきの治療法のため、登録後すぐに移植手術が受けられるわけではありません。現在では、年間1%の人が、ドナーからの提供を受けています。

ここでは、日本臓器移植ネットワークへ腎臓移植希望の登録方法や、登録をしてから実際に移植手術が受けられるまでの流れなどを解説しています。

献腎移植希望登録とは

指定難病医療費助成制度

指定難病医療費助成制度は、指定難病とされている疾病を持つ人のための、医療費助成制度です。

『難病』とは、発病の機構が明らかになっておらず治療方法が確立していない希少な病気において、その病気を治療するために長期の療養が必要になるものを指し、そのなかでも国が指定する病気を『指定難病』といいます。指定難病の治療にかかる医療費のうち、自己負担分の一部を国が負担してくれる制度です。

これまでは対象となる疾病の種類が少なかったですが、現在では300を超える種類の病気が指定難病とされています。指定難病医療費助成制度では、その病気における症状がどれだけ重症なのかが判断基準の一つになっています。ここでは、指定難病医療費助成制度について、申請方法や利用条件などを紹介します。

指定難病医療費助成制度

特定疾病療養受療証

特定疾病療養受療証が発行されると、厚生労働大臣指定の特定された疾病を治療する際の医療費に対して助成を受けることができます。治療費が高額で、なおかつ治療に要する期間が著しく長く、継続した治療をおこなわなければならない疾病が対象となっています。

「特定疾病療養受療証」を健康保険証と一緒に提示することで、同一医療機関での一か月の自己負担額が上限を超えた場合、超えた分の金額を助成してもらえる制度です。特定疾病療養受療証の申請方法や、利用するための条件、助成費用などを解説します。

特定疾病療養受療証

心身障害者医療費助成制度

心身障害者医療費助成制度は、心身に重度の障害がある方に対しての、医療費助成制度です。各都道府県や市区町村が独自に実施している制度で、それぞれによって利用条件や助成範囲・金額などが異なります。

心身に重度の障害があると認められている方が、医療機関を受診した際に発生する自己負担額に対して助成が行われます。また、受給に関しては所得に対しての制限があることが大半です。

心身障害者医療費助成制度を利用するにあたっての条件や、東京都での例、申請方法や必要になる書類などについてご紹介します。

心身障害者医療費助成制度

特集

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酵素を取り入れる

腎臓への負担をできるだけ軽くするためには、体内の老廃物を減らすことが重要。そのために必要と考えられるのが酵素です。
酵素は消化・吸収・代謝・排泄といった生命活動に必要不可欠なもの。体内の酵素を増やすことが腎臓を助けることにつながると考えられるのです。